日本の企業・組織におけるリスキリング実態調査

調査結果の概要

世界では、IoTやビッグデータ、AI等がもたらす第４次産業革命が進み、デジタル技術を活用して業務やビジネスを変革する「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が日本企業の喫緊の課題となっています。一方で、「DXを推進する人材がいない」という人的資源の課題も浮き彫りになってきました。そこで注目を集めているのが、「リスキリング」です。
リスキリングとは、デジタル技術の進化によって生じる新たな業務に対応する為のスキル教育の事をいいます。今回、リスキリングの取り組み状況や課題を明らかにすべく、HR総研（ProFuture株式会社）と産業能率大学総合研究所が共同で「日本の企業・組織におけるリスキリング実態調査」を実施しました。「リスキリング」という言葉の認知度を尋ねたところ、「知っている」との回答は36.0％でした。リスキリングという言葉の認知状況にかかわらず、リスキリングへの取り組み状況について尋ねたところ、「すでに取り組んでいる」との回答が11.5％、「今後取り組む予定がある」が5.5％、「取り組むことを検討中である」が28.0％、「現在取り組んでおらず、取り組む予定も今はない」が32.5％でした。リスキリングにすでに取り組んでいる、又は取り組みを予定・検討している方を対象にリスキリングを実施する場合の課題を尋ねたところ、「経営戦略と人材戦略の連動」との回答が68.9％でトップ、次が「新たに必要となるスキルの洗い出し」67.8％でした。又、リスキリングを実施する場合の教育形態を尋ねたところ、「研修事業者が提供する教育」との回答が71.1％でトップ、次が「社内教育（内製化）」58.9％でした。
更に、リスキリングを実施する場合の教育手段を尋ねたところ、「集合研修（リアル/オンライン）」との回答が68.9％でトップ、続いて「公開講座（外部セミナー）」と「eラーニング」が共に60.0％でした。リスキリングにすでに取り組んでいる方を対象に現在リスキリングの対象となっているスキルを尋ねたところ、「デジタルビジネスを企画・立案・推進するスキル」と「データ活用スキル」が共に66.7％と最も多い結果となりました。

調査結果