上場企業の部長に関する実態調査（１）

調査結果の概要

学校法人産業能率大学総合研究所（東京都世田谷区）は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を1人以上持つ部長を対象に、職場の状況や部長自身の意識などに関するアンケートを実施し、『上場企業の部長に関する実態調査』としてまとめました。経営戦略の一翼を担う部長に、現在の仕事におけるプレイヤーとしての仕事の割合を０％から100％まで10％刻みで尋ねました。「０％（プレイヤーとしての仕事はやっていない）」と回答したのは全体の4.2％にとどまり、95.8％の部長がプレイングマネジャーとして業務を行っています。最も多かったのは「21～30％」で18.5％、次が「1～10％」で14.9％でした。プレイヤーとしての役割がある部長に対し、プレイヤーとしての活動がマネジメント業務に何らかの支障を与えているかを尋ねました。その結果、プレイヤーとしての役割を持つおよそ5割の部長が、プレイヤー業務はマネジメント業務に『支障をきたしている（「とても支障がある」12.4％＋「どちらかと言えば支障がある」37.9％）』と感じています。部長として最も多く時間を割いている業務について尋ねました。1位が「部下とのコミュニケーション」24.2％、2位が「資料作成」15.1％、3位が「上司とのコミュニケーション」13.7％となりました。部長としての悩みについて尋ねたところ、「部下がなかなか育たない」42.9％が最多となりました。2位は「部下の人事評価が難しい」28.3％、3位は「職場の（or自分の）業務量が多すぎる」24.1％となりました。部長として“組織から最も期待されていること”を尋ねました。「職場運営の方向性を明確に示すこと」36.0％が2位「長期的なキャリアを見据えた部下育成」19.0％以下を大きく引き離してトップとなりました。3位には「メンバーに適切に業務を分担すること」13.7％が入っています。こうした組織からの期待に対して、“最も応えられていること”についても尋ねました。その結果、1位は組織からの期待と同様に「職場運営の方向性を明確に示すこと」29.2％となり、2位は「他部門などとの調整役を果たすこと」18.2％となりました。3位には「メンバーに適切に業務を分担すること」14.9％が入っています。（（２）に続く）

調査結果