宅配サービスに関する消費者実態調査2014

  • 調査期間
  • 2014/02/05~2014/02/07
  • 調査対象
  • 全国のネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする
    宅配サービスの利用経験があり、子どもと同居している20歳~59歳の
    女性 1,000名
  • 調査方法
  • インターネット調査(モバイルリサーチ)

調査結果の概要

このたび、日本生活協同組合連合会は、宅配サービス(※)の利用経験があり、子どもと同居している20歳~59歳の女性に対し、「宅配サービスに関する消費者実態調査2014」を実施しました。はじめに、宅配サービスを利用したきっかけを聞いたところ、最多は「チラシ・パンフレット」(31.1%)で、以下、「妊娠・出産」(20.2%)、「ご近所の方のクチコミ」(16.6%)、「営業担当の熱意」(14.1%)、「家族に勧められた」(13.6%)が続きました。続いて、宅配サービスの利用頻度を聞いたところ、宅配サービスを現在利用している人では「週に1回以上」が7割強(72.9%)となりました。宅配サービスを現在利用している人が、≪毎月購入しているもの≫は、「冷凍食品」(68.7%)や「加工食品(瓶詰、缶詰、調味料、即席麺、レトルト食品など)」(50.9%)といった食品であることがわかりました。また、宅配サービスを便利だと感じている点は、「買い物に行く時間・手間を省ける」(65.8%)、「玄関先まで運んでくれて、重いものを持ち運ばなくてよい」(64.1%)、「自宅でじっくり品定めができる」(60.3%)が6割台でトップ3となりました。店頭販売で扱っている食品と比べて、宅配サービスで購入する食品はどのようなところが魅力的か聞いたところ、最も多かったのは「安全・安心」で、3人に1人の割合(32.5%)となりました。宅配サービスがあって良かったと感じたシーンについては、「子どもが小さい時」6割(60.2%)が最も高く、次いで「出産後」が4割半(43.3%)、「体調不良時」(38.8%)、「悪天候時」(37.8%)、「妊娠中」(35.0%)が続きました。≪2014年4月消費税増税は仕方ないと思う≫について、『そう思う(計)』(非常に+やや)割合は約4割(41.3%)、『そう思わない(計)』(全く+あまり)割合は約6割(58.7%)となりました。次に、≪2014年4月消費税増税後は財布の紐が固くなる≫については、『そう思う(計)』割合は9割強(92.3%)となりました。2014年3月11日で、東日本大震災の発生から3年が経過します。そこで、“東北復興応援消費”や“絆消費”に関する意識について聞きました。まず、≪東北復興応援消費は増やしたい≫について、『そう思う(計)』割合は7割半(74.3%)となりました。≪家族や大切な人とのつながりを大事にするための絆消費(誕生日プレゼント・家族行事など)は増やしたい≫については、『そう思う(計)』割合は7割(70.9%)となりました。暮らしに役立つ支援やサービスとして、宅配サービス事業者に今後期待することは何か聞いたところ、最も支持を集めたのは「安全・安心な食品が届くサービス」で、4人に3人の割合(75.2%)となりました。

調査結果

※ここでいう「宅配サービス」とは、指定した場所(自宅や職場など)へ食材・生活用品などを配達してくれるサービス(食材配達サービス、ネットスーパー、生協の宅配など)を指します。出前・デリバリー(宅配ピザや宅配寿司など)、通販サイトなどでの名産品・スイーツ、本・CDなどの取り寄せは除きます。
宅配サービスを利用したきっかけ(複数回答、上位10位まで抜粋)(単位:%)
宅配サービスの利用頻度(単一回答、単位:%)
毎月購入しているもの(複数回答、対象:宅配サービスを現在利用している人 n=479、上位10位まで抜粋)(単位:%)
宅配サービスのどのような点を便利だと感じているか(複数回答、対象:宅配サービスを現在利用している人 n=479、上位10位まで抜粋)(単位:%)
店頭販売で扱っている食品と比べて、宅配サービスで購入する食品はどのようなところが魅力的か(複数回答、全体 n=1,000、上位15位まで抜粋)(単位:%)
宅配サービスがあって良かったと感じたのはどのようなシーンか(複数回答、上位10位まで抜粋)(単位:%)
消費税増税に関する意識(項目ごとに単一回答、対象:全体 n=1,000)(単位:%)
東北復興応援消費は増やしたい(単一回答、全体 n=1,000)(単位:%)
家族や大切な人とのつながりを大事にするための絆消費(誕生日プレゼント・家族行事など)は増やしたい(単一回答、全体 n=1,000)(単位:%)
暮らしに役立つ支援やサービスとして、宅配サービス事業者に今後期待することは何か(複数回答、全体 n=1,000、上位10位まで抜粋)(単位:%)
調査実施先:日本生活協同組合連合会 日本生協連調べ