「次世代リーダーの選抜型育成」に関する実態調査

調査結果の概要

学校法人産業能率大学は、従業員数300名以上の企業を対象に、日本企業の「次世代リーダーの選抜型育成」の現状を明らかにするとともに、過去2回の調査との比較を行い、取り組み状況の変化を把握することを企図して、「次世代リーダーの選抜型育成」に関する実態調査を実施しました。（本調査においては、「次世代リーダー」を将来、事業・組織を率いる人材と定義しています。）まず、次世代リーダーの選抜型教育の実施状況について尋ねたところ、「行っている」は51％で、2008年と比べると8ポイントの増加となり、次世代リーダー育成に取り組む企業の裾野が拡大していることがわかります。次世代リーダーに期待する将来の役割として、「職能部門トップ」とした企業が7割強（73％）、「事業経営者」とする企業は6割強（63％）、「企業経営者」とする企業が約5割（49％）となりました。選抜型教育の年間予算は、「3,000万円超」が、1/4強と最も多い結果となりました。一人当たりの教育投資額の平均は193.9万円で、一人当たりの投資額が50万円を超える投資を行っている企業は半数強となりました。社員に公開している情報は「教育内容」が53％で最も多く、次いで「選抜された人の氏名」34％、「すべて非公開」29％、「選抜基準」26％、「選抜プロセス」19％の順になりました。選抜対象（階層）について尋ねたところ、課長層・部長層が選抜対象の中心であり、「課長クラス」で6割強、次いで「部長クラス」が5割弱となりました。「選抜の際の基準が明文化されている」企業は3割強にとどまりました。選抜方法で最も多いのは、「ラインによる推薦」が7割弱、次いで「過去の人事評価」が約5割でした。教育の内容・手段は、「リーダーシップ研修」「経営管理知識の教育」が7割台半ばとなり、以下、「自社事業戦略の策定・提言」「自社組織課題の解決」となりました。次世代リーダーの育成を進める上での問題について、最も多かったのは「育成の成果が見えにくい」「企画・実施するための組織の体制が整っていない」（5割台半ば）、次いで「教育後の施策が不十分である」「育成のゴールが明確になっていない」（4割強）でした。

調査結果