家族の食卓に関する調査

  • 調査期間
  • 2011/09/14~2011/09/21
  • 調査対象
  • ネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする全国の20歳~59歳の主婦 1,000人
  • 調査方法
  • インターネット調査

調査結果の概要

パルシステム生活協同組合連合会は、家族の食卓に関する調査を実施しました。最初に、3月11日の震災後、家族で食卓を囲む回数に変化があったか?を朝と夜のそれぞれについて尋ねました。まず、朝に家族で食卓を囲む回数では、【震災後】で「毎日必ず」が32.6%と(【震災前】32.0%)、約3人に1人は毎日家族で朝食を摂っていることがわかりました。しかし、「週1~2日程度」25.0%と「それ以下の頻度」25.1%という回答も多く、約半数が食卓に集まるのは「週2日以下」の頻度という結果となりました。夜に家族で食卓を囲む回数では、【震災後】で「毎日必ず」42.7%と(【震災前】41.8%)、朝に食卓を「毎日必ず」32.6%よりも10.1pt高く、夜の方が「毎日必ず」食卓を囲む割合が高いことがわかりました。家族みんなでおいしく食べるために必要なものを尋ねたところ、86.3%が「家族の会話」と回答、次に高かったのは、「家族の笑顔」79.3%となっており、「会話」と「笑顔」がおいしく食べるための調味料となっていることがわかりました。家族みんなで囲んで食べたいと思う鍋料理1位は、「すき焼き」82.3%でした。震災後、意識して被災地域(東北地方など)の食品や食材を購入したか?さらに購入したものを尋ねました。高い順に「野菜(葉物)」28.0%、「くだもの」25.3%、「野菜(根菜類)」21.3%でした。「意識して購入したものはない」と回答した47.9%を除いた52.1%が、意識的に被災地域の食品や食材を購入していたことがわかりました。放射性物質による汚染を気にしている食材を尋ねたところ、高い順に「野菜(葉物)」51.6%、「魚類」47.8%、「牛肉」44.8%となりました。「特に気にしているものはない」との回答は31.1%となり、約7割の主婦が放射性物質による汚染を気にしていることがわかりました。食材の放射性物質検査の結果において、放射性物質が国の暫定基準値以下のレベルで検出された場合、その食材を食べることに対して抵抗があるか?尋ねました。まず、【自分自身が食べる場合】に『抵抗がある』(「とても抵抗がある」と「やや抵抗がある」の合計)と回答したのは39.5%、『抵抗がない』(「全く抵抗がない」と「あまり抵抗がない」の合計)は37.9%となりました。【6歳以下の未就学児】【小学生】【中学生以上】の子どもがいる主婦に対し、それぞれの子どもが食べる場合を尋ねたところ、『抵抗がある』と回答した割合は、【子ども(6歳以下の未就学児)が食べる場合】では87.5%と、子どもの年齢が低いほど『抵抗がある』との回答が高くなりました。食材に関する考えを尋ねました。まず、【震災の被災地域の食材を食べることで被災地域の復興を応援したい】では、『あてはまる』(「とてもあてはまる」と「ややあてはまる」の合計)は67.0%、『あてはまらない』(「全くあてはまらない」と「あまりあてはまらない」の合計)は9.6%となりました。【品質よりも値段の安さを優先して食材を購入している】では『あてはまる』47.0%、『あてはまらない』23.1%となりました。【市場に出回っている食材は安全な食材だと思っている】では、『あてはまる』55.4%、『あてはまらない』14.6%となりました。【政府や自治体が行っている放射性物質検査の結果を信頼している】では、『あてはまる』34.7%、『あてはまらない』28.8%、【企業や団体が独自で行っている放射性物質検査の結果を信頼している】では、『あてはまる』44.9%、『あてはまらない』16.7%となり、『あてはまる』との回答は、『政府や自治体』よりも『企業や団体』のほうが10.2pt高くなりました。

調査結果

家族で食卓を囲む回数(n=1,000)(単一回答形式)(単位:%)
家族みんなでおいしく食べるために必要なもの(n=1,000)(複数回答形式:5つまで)(単位:%)
家族みんなで囲んで食べたいと思う鍋の種類(n=1,000)(複数回答形式)(上位5位まで)(単位:%)
震災後、意識して購入した被災地域(東北地方など)の食品や食材(n=1,000)(複数回答形式)(上位10位まで)(単位:%)
放射性物質による汚染を気にしている食材(n=1,000)(複数回答形式)(上位5位まで)(単位:%)
食材の放射性物質検査の結果において、放射性物質が国の暫定基準値以下のレベルで検出された場合、その食材を食べることに対して抵抗があるか(単一回答形式)(単位:%)
食材に関する考え(n=1,000)(単一回答形式)(単位:%)
調査実施先:パルシステム生活協同組合連合会