ビジネスと英語力に関する調査 |
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調査結果の概要
実用語学ソフト「Rosetta Stone(R)」の販売を行うロゼッタストーン・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：塩濱 剛治／以下、ロゼッタストーン・ジャパン）は、ビジネスパーソン500人の男女を対象に「ビジネスと英語力に関する調査」を実施しました。１年前に比べ、ビジネスで英語を話せることが重要だと感じますか？と尋ねたところ、半数以上のビジネスパーソンが「感じる」54.2％と回答しており、ビジネスにおける英語力の重要性はこの１年で確実に増していることが窺えます。自分の英語力に危機感を持っていますか？との問いに、「はい」69％と回答した人は全体の約７割に達しています。「今後５年間で外国人の従業員が増えると思う」68.0％と答えた人は約７割に上り、近い将来外国人と共に働く機会が増え、自分の職場のグローバル化が進むとみているビジネスパーソンが多くいることが浮き彫りになりました。また、グローバルにビジネスを展開していく上で必要だと思う言語は何ですか？という問いには、当然ながら「英語」94.0％が圧倒的に第１位となりましたが、これに続いて、昨今経済成長著しい中国の影響で「中国語」61.8％が、第３位の「スペイン語」9.6％を大きく引き離して第２位にランクインしました。あなたの勤める会社には現在、社内英語教育制度もしくはサポート制度がありますか？の問いには、「そのような制度はない」81.4％が全体の約８割に達しました。さらに、何らかの制度があるという人に、その制度に満足していますか？と尋ねたところ、半数以上（54.8％）が自社の語学サポート体制に満足していないという結果になりました。グローバル化の波にさらされながらも、企業における社内教育制度等の整備がまだ十分ではないという現状が垣間見られました。昨今、英語力の判断基準として用いられる様々な資格がありますが、ほとんどの人が「ビジネスの現場においては、英語の資格よりも、実用会話が重要である」87.4％と答えており、現場では何よりも直接コミュニケーションを図ることのできる『実用会話』スキルが求められているようです。
調査結果
- １年前に比べ、ビジネスで英語を話せることが重要だと感じますか？
『感じる（「大変感じる」18.8％＋「やや感じる」35.4％）』 ： 54.2％ 『感じない（「あまり感じない」25.6％＋「全く感じない」20.2％）』 ： 45.8％ - 自分の英語力に危機感を持っていますか？
- 自分の英語力に危機感を「持ってる」と回答した人は全体の約７割（69％）、さらに興味深いことに、そのうち英語の資格試験で900点以上の高得点を取っている人でも71.4％が「はい」と回答しました。企業における英語の社内公用語化のニュースなどの影響もあってか、英語力に対する危機感が高まっていると見られます。
- 今後５年間で外国人の従業員は増えると思いますか？
『思う（「とても思う」19.2％＋「まあまあ思う」48.8％）』 ： 68.0％ 『思わない（「あまり思わない」24.8％＋「全く思わない」7.2％）』 ： 32.0％ - グローバルにビジネスを展開していく上で必要だと思う言語は何ですか？ （単位：％）
第１位 英語 94.0 第２位 中国語 61.8 第３位 スペイン語 9.6 第４位 韓国語 9.0 第５位 フランス語 6.8 - あなたの勤める会社には現在、社内英語教育制度もしくはサポート制度がありますか？
- その制度に満足していますか？
- ビジネスの現場においては、英語の資格（ＴＯＥＩＣのスコアや英語検定など）よりも、実用会話（実際に英語でコミュニケーションを図ること）が重要である、とあなたは思いますか？
本調査は、ビジネスシーンにおける英語への意識を調査することを目的に実施したものです。今年、複数の企業が発表したことで注目が高まっている「英語の社内公用語化」にみられるように、ビジネスにおいて英語力を求められるシーンは着実に増加しています。調査の結果、「１年前に比べ、ビジネスで英語を話せることが重要だと感じる」54.2％と回答したビジネスパーソンは半数を超え、昨今の英語力への意識の高まりが浮き彫りになりました。また、「今後５年間で外国人の従業員が増えると思う」68.0％と答えた人は約７割に上り、職場におけるグローバル化を強く意識する現場のビジネスパーソンが増えている様子が窺えます。一方、現在継続的に英語学習をしている人は全体の２割弱（17.4％）となり、英語への意識は高いにもかかわらず、実際に学習を継続できている人はまだ少ないことがわかりました。また、勤務先に社内英語教育制度、もしくはサポート制度がありますか？の質問に対し、「ない」81.4％と回答した人が約８割と高く、企業の従業員に対する語学サポート体制の整備が十分追いついていない現実が明らかになりました。ビジネスのグローバル化に伴い、今後企業内のサポート体制の充実が一層要求されるとみられます。
