第一生命経済研究所 消費に関する情報伝達(クチコミ)調査

  • 調査期間
  • 2009/09
  • 調査対象
  • 全国の20歳~59歳の男女個人 752人(男性374人、女性378人)
  • 調査方法
  • 質問紙郵送調査法

調査結果の概要

(株)第一生命経済研究所(社長 小山 正之)では、全国の20歳から59歳の男女個人を対象に、標記についてのアンケート調査を実施いたしました。その調査結果を見ると、消費に関する情報(商品やサービスの良い・悪いや使い勝手など)について、家族や知人と情報交換をするかについて尋ねました。女性はいずれの項目においても男性を上回っており、家族や知人の話を聞くこと(受信)も自分から伝達すること(発信)も多いことがわかりました。特に女性では「家族や知人などが話をしてくる」71.4%よりも「自分から家族や知人などに意見や感想を聞く」77.0%が、「家族や知人などに意見や感想を求められる」56.3%より「家族や知人などに自分から伝える」73.5%が多くなっており、『自分から』受信・発信行動をとることが多い点が特徴です。消費に関する情報を家族や知人に発信する理由で最も多かったのは「役に立つ情報は誰かと共有した方がいいから」69.5%でした。また、発信する内容では、「よかった商品・サービスについて」92.4%が全体の9割以上を占めて最も多く、「悪かった・がっかりした商品・サービスについて」67.9%は7割弱に留まりました。消費に関する情報(商品やサービスの良い・悪いや使い勝手など)について、ネットでの情報のやりとりをどの程度行っているか尋ねました。その結果、「消費に関する情報について、ネット上(掲示板やブログなど)で読む」57.2%については6割弱が「よくある」「どちらかといえばある」と回答したのに対し、「自分が欲しい商品やサービスについて、ネット上で意見を求める」18.6%については2割弱、「商品やサービスについての意見や感想について、ネット上に書き込みをする」9.5%については1割弱でした。『商品やサービスについての意見や感想について、ネット上に書き込みをする』とした人に、消費に関する情報をネット上で発信する理由を尋ねた結果、最も多かったのはここでも「役に立つ情報は誰かと共有した方がいいから」54.5%でした。同じく『商品やサービスについての意見や感想について、ネット上に書き込みをする』とした人に、ネット上で発信する消費関係の情報の内容について尋ねると、やはり上位には「よかった商品・サービスについて」81.0%が挙げられました。クチコミ情報など、いわゆる『ウワサ』については、大げさに言ってしまったり、話を大きくしてしまうことがよくあります。これについての自覚の有無について尋ねたところ、家族・知人に対する発信では42.7%が「ある(「非常によくある」4.9%と「どちらかといえばある」37.8%の合計)」と回答したのに対し、ネット上への発信については21.0%に留まっていました。消費に関するクチコミ情報の信頼性を尋ねました。最も信頼性が高かったのは「家族が体験した話」で、94.5%が「信頼性は高い(「信頼性は高い」54.2%と「信頼性はやや高い」40.3%の合計)」と回答しました。「信頼性はやや高い」を除いた結果だけでも過半数が信頼性を認めています。

調査結果

消費に関する情報交換(家族・知人間)の実態(「よくある」と「どちらかといえばある」の合計)(性別) (単位:%)
男性
(n=374)
女性
(n=378)
商品やサービスに関する情報一般について、家族や知人などが話をしてくる57.571.4
自分が欲しい商品やサービスについて、自分から家族や知人などに意見や感想を聞く57.577.0
商品やサービスについての意見や感想を、家族や知人などに自分から伝える49.373.5
商品やサービスについて、家族や知人などに意見や感想を求められる47.456.3
消費に関する情報を家族や知人に発信する理由(全体:n=689)(複数回答)(上位5位まで) (単位:%)
消費に関する情報で、家族や知人に発信する内容(全体:n=694)(複数回答)(上位5位まで) (単位:%)
消費に関する情報交換(ネット)の実態(「よくある」と「どちらかといえばある」の合計)(全体:n=752) (単位:%)
消費に関する情報をネット上で発信する理由(全体:n=200)(複数回答)(上位5位まで) (単位:%)
発信される消費関係情報(ネット)の内容(全体:n=200)(複数回答)(上位5位まで) (単位:%)
“家族・知人に”“ネットで”発信するときに誇張するか(全体) (単位:%)
消費に関するクチコミ情報の信頼性 (単位:%)
  http://group.dai-ichi-life.co.jp/dlri/ldi/news/news1002a.pdf  
調査実施先:(株)第一生命経済研究所