企業における中堅社員の現状に関する調査

調査結果の概要

企業・行政体の人材育成支援や経営指導を行う（学）産業能率大学総合研究所は、企業における中堅社員育成の現状や、役割の遂行状況等に関する調査を行いました。それによると、中堅社員育成の取り組み状況について、教育的施策では「階層別の役割認識研修」が最も多く50.7％。しくみの面では、「ＯＪＴ制度」が55.1％で取り組まれているものの、これに続く「メンター制度」は23.2％、「プロジェクトリーダー制度」は7.2％でした。今後強化したい取り組みについても聞いてみると、教育的施策では、「階層別の役割認識研修」44.9％をさらに強化したいという声が多数を占め、これにつづくのは「キャリア開発研修」26.1％でした。しくみの面では、「メンター制度」が最も高く、20.3％でした。中堅社員の役割として、特に重要だと思うものを聞いたところ、「職場の後輩を計画的に指導・育成する（後輩の育成）」72.5％がトップでした。これに、「日常の業務を振り返り、主体的に効率化する（自業務の改善）」56.5％が続き、「目標達成に向けて、具体的に手段を考え、計画化する（シナリオ構築）」、「職場内のメンバーとの人間関係を円滑にし、職場の連帯感を向上させる（職場の活性化）」同55.1％も５割を超えています。「後輩から信頼され、仕事面以外でのよき相談役になる（メンター的振る舞い）」、「突然の状況変化や、意見の対立場面において柔軟かつ的確に対応する（的確な状況対応）」同49.3％を求める声も５割弱あります。この結果から、現在の中堅社員には、非常に幅広い役割が求められていることが分かります。中堅社員の役割の遂行状に関する評価を見ると、中堅社員に最も求められる役割「後輩の育成」については、あまり遂行できていないことが分かります。また、求める声は多くありませんでしたが、「業務の革新」はほとんど遂行できていないようです。中堅社員の育成に関連した取り組みとして、今後、導入あるいは強化したいことを聞きました。その結果、「次世代リーダーの育成」36.2％がトップ。これに続いていたのは「組織風土改革」27.5％。従業員がお互いに影響を与え合い、学習する組織を作りだそうとする意図が感じられます。

調査結果