企業の人材開発に関する実態調査(１)

調査結果の概要

企業組織が行なっている『次世代リーダーの選抜型育成』の実態を把握するために調査を実施した。その結果、次世代リーダーの選抜型教育を実施している企業は42.9％だった。実施していない企業がその理由としてあげているのは、「他に優先すべき課題があるため」が最も多く34.5％。これ以降は、次世代リーダーの選抜型育成を実施している企業に尋ねた結果である―育成対象者に期待する将来の役割は「事業経営者（事業部長）」65.0％がトップで、以下「職能部門トップ（担当役員／職能部門長）」57.0％、「企業経営者」39.0％の順となっている。選抜型育成のための年間予算は平均すると、「1,234万円」となっており、「1,000万円以下（「500万円以下」39.0％＋「500万円超1,000万円以下」11.0％）」の企業が50.0％を占めている。対象者の育成にかける教育期間は「６ヶ月～１年未満」が最も多く30.0％で、「３～６ヶ月未満」25.0％、「１ヶ月未満」17.0％と続いている。次世代リーダーの選抜型教育に対し、トップマネジメントはどのように関わっているのか？「全面的にバックアップしている」とする企業が40.0％で、「担当部門の要請に応じて協力している」27.0％という企業も３割近くある。選抜型育成のために対象としている階層は多い順に「課長クラス」59.6％、「部長クラス」47.5％、「一般社員クラス」33.3％で、年齢は「40代前半」とする企業と「特に年齢を限定していない」とする企業がいずれも40.0％と最も多く、以下「30代後半」36.0％、「30代前半」33.0％の順となっている。また、「20代後半」も14.0％あった（２に続く）。

調査結果